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生産実習

企業の中で経験して学ぶ

生産実習は生産工学系科目の中核的な科目。数千の企業や官公庁と連携し、3年生全員が実習を行い、実務を通じて将来像をより具体的にし、実践力を養います。これらの経験を通じて、技術者としての自覚や倫理観を養い、理論と実践技術との関係を学び、今後の学習にプラスになる力を身につけます。

生産実習を理解するための
4つのキーワード

いつから行われているの?

50年以上
学部創設の1966年から
50年以上の実績
生産実習の歴史は長く、学部創設時からの必修科目です。

何人くらいが参加する?

100%
1500名もの学生が
全員参加
生産実習は実学を尊重する生産工学部の中核的科目。3年次の夏季休暇に1500名もの学生が全員参加します。

どんな企業に行くの?

800社以上
すべての業界といって
いいほど豊富な実習先
すべての業界といっていいほど実習先は豊富。学生それぞれの希望に合わせた実習先を選ぶことができます。

どのくらいの期間?

2週間~1ヶ月
3年次の夏季休暇に
実習体験
2週間~1か月の実習体験で現場での実務や企画・開発・プレゼンテーションなどさまざまなことを経験します。

生活実習とは ─ 
キャリアデザイン教育と
エンジニアリングデザイン教育の
結び目

生産実習は、キャリアデザイン教育とエンジニアリングデザイン教育の2軸からなる生産工学系科目に属し、それまでの学びを関連づけ、さらに統合して発展させるための「結び目」を担う科目です。
そのため、生産実習では、2つの達成目標を設定し、ジェネリックスキル(社会人に求められる汎用的な業務遂行能力)とテクニカルスキル(技術者に求められる専門的な業務遂行能力)の両面から学びと成長を重視しています。

生産実習 キャリアデザイン教育 キャリアデザイン キャリアデザイン演習 キャリアデザイン演習では、自己分析と業界研究を通じ、自身の一生をイメージしながら、職業・業界別のキャリア形成に取り組みます。 エンジニアリングデザイン教育 プロジェクト演習 技術者倫理 産業関連法規 生産工学特別講義 経営管理 生産管理 生産工学特別講義では、生産工学の幅広い分野の第一線で活躍されている技術者・研究者がこれまでのキャリアや現在の仕事について講義します。

授業の目的と得られる力

授業の目的

教養科目、基盤科目、生産工学系科目、専門教育科目からなるカリキュラムの全体と連携し、企業や公的機関などにおける実務経験を通じて幅広い知識・技能と実践技術との関係を学び取り、主体性と創造性の豊かな実践力ある工学技術者を育成する。

学習達成目標 1

実習経験を通じて社会人の立場と技術者の役割を認識し、幅広い知識や技能を実践しながら技術者としての倫理観を醸成することができる。

学習達成目標 2

自身の傾向や社会のニーズを捉えて適切な目標を設定し、日々の経験に挑戦と省察を重ねて技術者としての資質を自ら高めることができる。

アウトカムズ 1
  • 倫理的視点に立ち、判断する力
  • 論理的・批判的に
    捉え、考察する力
  • 幅広い知識や技能を統合し実践する力
アウトカムズ 2
  • 自ら目標を設定し、点検・修正する力
  • 自己を客観的かつ多面的に評価する力
  • 経験を振り返り、
    気づきを学びに
    つなげる力

主体的に考え、取り組む力

※授業を通じて得られる成果

体験学生アンケート

貴重な社会体験ができた
95.9%
大学で学んだ知識が社会の中でどのように役に立つのかを実感できた。
社会で働く上での常識や
マナー
が身についた
93.4%
社会人としての言葉遣いなどを体験して自信が持てた
働くことの厳しさを
理解する
ことができた
92.2%
ミスの許されない責任を痛感した
就職活動に活かせる
情報を
得ることができた
90.7%
社会人としての言葉遣いなどを体験して自信が持てた
働くことの厳しさを理解
することができた
92.2%
社会人としての言葉遣いなどを体験して自信が持てた

将来につながる実績

生産実習はインターンシップの先駆けであり、その実績は伝統的かつ多岐にわたります。
だからこそ、国内外のさまざまな業種・業態で受け入れ体制が整えられています。
※掲載されているのは、就職先企業の一例です。

製造業

  • アマノ株式会社
  • アルプスアルパイン株式会社
  • 小倉クラッチ株式会社
  • オリエンタルモーター株式会社
  • 花王株式会社
  • 京セラ株式会社
  • 株式会社協同工芸社
  • 株式会社ケーヒン
  • 株式会社小松製作所
  • コンビ株式会社

情報通信業

  • 株式会社インターネットイニシアティブ
  • エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社
  • NECソリューションイノベータ株式会社
  • NECネッツエスアイ株式会社
  • 株式会社NSD
  • NTTアドバンステクノロジ株式会社
  • 株式会社NTTデータアイ
  • 株式会社NTTデータ・エム・シー・エス
  • 株式会社NTTデータビジネスシステムズ
  • MS&ADシステムズ株式会社

建設業

  • 旭化成ホームズ株式会社
  • 鹿島道路株式会社
  • 株式会社関電工
  • 株式会社熊谷組
  • 栗原工業株式会社
  • 京急建設株式会社
  • 京成建設株式会社
  • 株式会社鴻池組
  • 五洋建設株式会社
  • 清水建設株式会社

運輸業

  • 株式会社スカイカーゴビジネス
  • 西武鉄道株式会社
  • 東海旅客鉄道株式会社
  • 東急電鉄株式会社
  • 東京地下鉄株式会社(東京メトロ)
  • 東京湾横断道路株式会社
  • 西日本旅客鉄道株式会社
  • 日本通運株式会社
  • 東日本旅客鉄道株式会社
  • 株式会社日立物流関東

サービス業

  • 一般財団法人茨城県建設技術管理センター
  • 株式会社NTTファシリティーズ
  • 株式会社オリエンタルランド
  • 株式会社阪急交通社
  • 公益財団法人千葉県下水道公社
  • JR東日本コンサルタンツ株式会社
  • JTBグループ
  • 東芝インフラシステムズ株式会社
  • 中日本ハイウェイ・エンジニアリング東京株式会社
  • 株式会社乃村工藝社

公務

  • 愛知県庁
  • 茨城県
  • 茨城県古河市役所
  • 茨城県日立市役所
  • 岡山県警察
  • 柏市
  • 神奈川県警察
  • 神奈川県庁
  • 警察庁皇宮警察本部
  • 国土交通省

不動産業

  • 伊藤忠アーバンコミュニティ株式会社
  • 株式会社MDI
  • 株式会社学生情報センター
  • 積水ハウス不動産東京株式会社
  • 株式会社大和ライフネクスト
  • 株式会社テーオーシー
  • 株式会社東急コミュニティー
  • 株式会社長谷工コミュニティ

金融・保険業

  • 株式会社オリエントコーポレーション
  • 株式会社京葉銀行
  • 東京都下水道サービス株式会社
  • 株式会社トマト銀行
  • 沼津信用金庫
  • 株式会社武蔵野銀行
  • 明治安田生命保険相互会社
  • 株式会社ゆうちょ銀行(日本郵政グループ)

卸・小売業

  • イケア・ジャパン株式会社
  • 三愛石油株式会社
  • 株式会社セブン-イレブン・ジャパン
  • 株式会社大創産業(DAISO/ダイソー)
  • 株式会社ファミリーマート
  • 株式会社福砂屋
  • 株式会社ファーストリテイリング
  • 横浜冷凍株式会社

教育・学習支援

  • 神奈川県教育委員会
  • 株式会社河合塾進学研究社
  • 群馬県教育委員会
  • 千葉県教育委員会
  • 山梨県教育委員会

医療・福祉

  • 医療法人社団育芯会
  • 医療法人社団桐和会グループ
  • 社会福祉法人フルホープ
  • 株式会社ベストライフ

電気・ガス・熱供給・水道業

  • 京葉ガス株式会社
  • 東京電力ホールディングス株式会社

飲食・宿泊業

  • 東急リゾーツ&ステイ株式会社
  • 日本マクドナルド株式会社

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