経営資源を有効に活用するための理論と技法を習得し、
企業経営などの分野に役立てます

マネジメント工学は、工学の基礎的な知識と、経営と管理についての様々な理論・技法を融合させる上で、経営そのものや経営を取り巻く様々な環境についての分析と予測を行い、的確な方法を決定し適用することで、経営や生産の効率の向上を図る学問です。

ものづくりにあたっては、人間性を尊重しつつ、品質・信頼性を高め、より安いコストで、タイムリーに製品やサービスを提供することが、マネジメント工学の使命となります。いわゆる“ハードな技術学”とは性格の異なる、“ソフトな技術学”なのです。

いま日本の産業界は、工学と経営・管理の両面から、直面する問題に柔軟に対応するマネジメント工学という学問に負いながら発展を続けているといっても、過言ではありません。特に近年、マネジメント工学のニーズは大きく広がり、情報システムの開発と運用を含めた経営の中心を担う新しい技術として、生産はもちろん販売・流通、情報サービスなど多くの分野で活用されています。

したがって、将来の進路は多様で幅広い分野にわたっています。産業の発展と同時に、より豊かな生活と環境を求める新時代の要請に応えることのできる産業人を育成する学科として、注目されています。

学びのポイント：マネジメント工学のここが面白い

経営者や大手企業の管理職、スペシャリストを多く輩出

マネジメントとはヒト・モノ・カネ・流通・情報といった資産や資源を有効に活用し管理する手法。マネジメント工学とは、その理論や技法に工学の基礎的な知識を融合させたものです。企業経営を中心に、生産現場、販売・流通、サービス、情報通信など多くの分野で活用されています。

文理融合の学びで、将来を選択できる

マネジメント工学は、理系の学問に加えて文系知識も活かせる文理融合型の学び。その理論と技法はあらゆる場所で用いられ、卒業後の進路は業界・職種ともに多岐に渡ります。ものづくりやシステム構築、サービスの現場への深い理解と経営能力を兼ね備えた人材へ。

日本で唯一の学科であり、唯一のコースを設置

2013年度から、フードビジネス業界に特化した「フードマネジメントコース」を新たに設置するとともに、既存の2コースの学びも刷新。変化し続ける産業界の発展を読み解きながら、新しい社会のニーズに応えることのできる、これからの産業人を育成していきます。

ビジネスマネジメントコース

経営資源といわれるヒト、モノ、カネ、流通と情報、さらに知的財産に関する考え方やマネジメント工学の理論・技法を学習。それらの資源の選択と集中を図るための戦略を考え、日々、変化するビジネスの状況において、直面するさまざまな問題を工学的視点でマネジメントできる専門的スタッフあるいは企業経営者を育成します。

卒業後の進路

製造業・卸・小売業、サービス業、建設、金融保険などの企画等、活躍の場は広がります。

経営システムコース

科学技術や工学、情報通信技術の知識のみならず、組織が直面するさまざまなマネジメントの問題を解決するための方法論を実践的に学習。製品やサービスの企画、システムの開発・デザイン及び運用の各段階において、創造力を発揮して効果的にマネジメントできる経営スタッフあるいはエンジニアを育成します。

卒業後の進路

メーカーや情報通信などの生産管理や企画等、さまざまなところで活躍できます。

フードマネジメントコース

フードビジネスを視野に、企画マネジメント工学の理論、手法など、その考え方を通して問題解決を見出していく方法論を修得することを目的とします。実践教育によってグローバルな視点からの経営スタッフあるいはエンジニアとして必要となる企画力、問題解決能力、マネジメント能力を有する人材を育成します。

卒業後の進路

フードサービス産業、流通をはじめ商社などで、営業、企画、生産管理、財務などの管理系の仕事に携わります。

目指す資格

中小企業診断士
技術士
修習技術者
社会保険労務士
税理士
教育職員免許（工業）
ITパスポート試験
情報処理技術者
インテリアコーディネーター

取得できる資格

高等学校教諭免許状【工業】（※申請中）（1種/教職課程を履修）

※ただし、文部科学省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。

就職業種

平成29年度分類別就職状況（平成30年3月31日現在）

卸・小売業 23.3%
情報通信業 19.0%
製造業 13.5%
サービス業 11.7%
金融・保険業 6.7%
進学 6.7%
不動産業 5.5%
運輸業 3.7%
飲食店・宿泊業 3.1%
建設業 2.5%
医療・福祉 1.2%
公務員 1.2%

おもな就職先

（株）船井総合研究所
東京電力（株）
富士通（株）
（株）トンボ鉛筆
コナミホールディングス（株）
東海旅客鉄道（株）
日本通運（株）
財務省
三菱重工業（株）
山崎製パン（株）
トッパン・フォームズ（株）
日本電気（株）
（株）荘内銀行
（株）筑波銀行
ＴＯＴＯ（株）

警察庁福島県警察本部
（株）富山村田製作所
地方公共団体情報システム機構
三菱電機住環境システムズ（株）
新潟縣信用組合
清水建設（株）
全国農業（協組連）
朝日生命保険（相）
東日本旅客鉄道（株）
野村證券（株）
清水建設（株）
鈴与（株）
東京証券業健康保険組合
スズキ（株）
リコージャパン（株）

ディプロマポリシー（学位授与の方針）

マネジメント工学科において、日本大学の目的及び使命、日本大学教育憲章、学部教育目標、本学部のディプロマ・ポリシー及び各学科の教育研究上の目的に基づいた教育課程により、マネジメント工学科のディプロマ・ポリシーの項目を修得している者に学士（工学）の学位を授与する。

豊かな教養と工学の基礎知識や方法をベースにしたマネジメントに関する基礎知識を持ち、高い倫理観を醸成することができる。
国際的視野に立ち、マネジメントに必要な情報を収集、分析して、自らの考えを説明することができる。
人・物・金・情報を有機的に結合させ、顧客が求める新たな価値（製品やサービス）を自ら構築することができる。
ビジネスの現場をマネジメントでき、また生産性の向上や効果的なシステムの開発をマネジメントできる。
生産工学と経営・管理能力を駆使し、新しいことに果敢に挑戦することができる。
企業経営や知的財産の取り扱い、また情報技術などのマネジメントに関する理論や技法を駆使し、複雑かつ多様に変化する社会やビジネスの問題を議論し、自らの考えを伝えることができる。
グローバル化する知識基盤社会の一員として技術の進歩に適応し、他者と協働することができる。
自己を知り、振り返りを通じて技術者としての自己を高めることができる。

カリキュラム・ポリシー

マネジメント工学科は、教育目標を踏まえ、学科のディプロマ・ポリシーに適う以下の人材を養成するため、4年間を通じて、教養、基盤（基礎）、生産工学系、及び専門教育で構成される体系的なカリキュラムを編成し実施する。また、各科目における教育内容・方法、成績評価方法、及び評価基準をシラバス等で明示し学生に周知した上で、公正かつ厳正に評価を行う。

教養科目と基礎科学・専門教育科目の学修により、豊かな教養と自然科学に関する知識とビジネスの現場をマネジメントするために必要な知識を身につけ、また高い倫理観を醸成することができる。
人・物・金・情報および知財経営に関する知識とビジネス現場で活用できる方法論を体系的に修得することによって、国際的視野に立ち、顧客が求める新たな価値を自ら構築し、ビジネス現場に応用できる能力を身に付けることができる。
実験実習科目、ゼミナール、卒業研究等の学修を通して、マネジメント工学に関するさまざまな技法を修得し、対象領域における新たな問題を自ら発見し解決することができる。
生産実習を中心に据える生産工学系科目の学修を通して、生産工学の基礎知識と経営管理を含む管理能力を修得し、新しいことに果敢に挑戦することができる。
コミュニケーション能力を裏付ける、教養科目と基礎科学・専門教育科目や企業経営や知的財産の取り扱い、また情報技術などのマネジメントに関する理論や技法を駆使し、グローバル化し、複雑かつ多様に変化する社会やビジネスの問題について議論し、自らの考えを伝え、協働して取り組むことができる。
初年次教育及び生産工学系のキャリア教育に関連する科目の学修により、自己を知り、振り返りを通じて技術者としての自己を高めることができる。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れ方針）

マネジメント工学科では、日本大学教育憲章に則り、自ら学び、自ら考え、自ら道をひらく能力を有し、社会に貢献できる人材を育成します。
このため本学科では、高等学校課程までに修得した知識・教養・倫理観を基に、以下に示す「求める学生像」を理解して意欲的に学修を進めていくことのできる者を求めています。

「求める学生像」

豊かな知識・教養を身につけて高い倫理観をもってマネジメントの視点から社会（日本社会・国際社会）に貢献することを目標とし、その目標に向かって自ら継続的に学修する意欲をもつ人。
問題発見及びその解決のために、マネジメントに関わる情報を収集・分析し、自らの思考力をもって、自らの考えをまとめ、表現しようと努力する人。
グループやチームをとおして自己を高め、さらに挑戦することや振り返ることの必要性を理解した上で、生産工学と経営・管理能力を駆使し、新しいことに果敢に挑戦する人。

なお、本学科に入学を志す者は、「求める学生像」を理解して受験していると判断し、入学試験では、学力試験等により、4年間の学修に必要な知識・技能・思考力・判断力を評価します。