日本大学生産工学部　研究報告B（文系）第51巻

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（ 10 ）されている（職業訓練大学校職業訓練研究センター編刊『職業訓練関係資料集（Ⅱ）《昭和13年～昭和16年》（下）』一九八二年、四〇頁所収）。（注15）高瀬雅弘「青少年労働市場と人間観の変容」（前掲、木村元編著、第三部第五章）三四四頁参照。分析史料は、警視庁労務監督官鈴木舜一『勤労文化』（一九四二年）。（注16）「序」四頁。（注17）拙稿「戦時期にかけての公立職業紹介事業の展開」（『信濃』第六六巻第八号、二〇一四年八月）参照。なお、戦時下の須坂町の状況については、須坂市誌編さん室編『須坂市誌　第五巻　歴史編Ⅲ』（須坂市、二〇一六年）参照。（注18） 本冊子、『作業態様と所要性能』、三～六頁。（注19） 同右、七～九頁。（注20） 同右、一〇～一三頁。（注21） 同右、一四～二三頁。（注22） 同右、二四～二八頁。（注23） 同右、二九～三三頁。（注24） 同右、三四～四二頁。（注25） 同右、四三～四七頁。（注26） 同右、四八～五〇頁。（注27） 同右、五一～五三頁。（注28） 同右、五四～五七頁。（注29） 同右、五八～五九頁。（注30） 同右、六〇～六一頁。（注31） 同右、六二～六五頁。（注32） 同右、六六～六八頁。（注33） 同右、六九～七〇頁。（注34）当時の職業分類は「産業分類及職業分類（昭和五年一二月二七日・内閣訓令第三號）」による（東京府学務部職業課編『職業問題参考資料』第一一集第一部、一九四〇年、七〇～八六頁）。（注35）管見の限り、東京府職業課が『職業指導パンフレット第三輯　労務動員計画に対応する職業指導資料』を同年に作成しており、各地方でのそれぞれの取り組みについては今後なお検討の余地があろう（東京府職業課編刊『職業指導パンフレット第三輯　労務動員計画に対応する職業指導資料』一九四〇年〔推定〕）。（注36）前掲石岡著、一九一～一九二頁。（注37）前掲、加瀬論文参照。（注38）なお、職業指導所については、敗戦直前の政府通達により、労務関係の史料の多くが焼却されたこともあり、現時点でそれ自体の研究が極めて少ない。編まれた通史としては、当時のもので、東京中央国民職業指導所編『東京国民職業指導所事業史』（一九四三年）がまとまったものであり最も参考になる。公文書廃棄の問題については、久保亨・瀬畑源『国家と秘密―隠される公文書』（集英社、二〇一四年）、 安藤正人・久保亨・吉田裕編『歴史学が問う―公文書の管理と情報公開』（大月書店 、二〇一五年）など参照。（Ｈ30．２．９受理）